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企業が提供するサービスの名称は、ブランドイメージや顧客の認知度に大きな影響を与えるため、慎重に検討する必要があります。そこで今回は、WebマーケティングやSEO対策視点で考えるサービス名の付け方についてご紹介します。また、サービスの立ち上げに即してホームページを新たに立ち上げる場合は、ドメインを取得する必要があるため、適切なドメインの付け方に関してもご紹介します。
サービス名でお悩みの方は、本記事を参考にWebマーケティングやSEO対策視点で最適なネーミングを行ってみてください。

ネーミングの例

サービス名は、企業名から派生することもあれば、サービスの特徴を言語化して付けられることもあり、表現の幅は無限大です。
以下にネーミングの種類と具体例を紹介します。

企業名を入れる例

サービス名は企業やブランドのイメージを象徴するものです。企業の認知度が高い場合は、サービス名に企業名を入れるだけでも認知度が高まり、「あの会社が出しているサービスなら安心」と信頼性を高めることができます。
また、サービスを横展開している場合も、同一の企業名をサービス名に入れることで一体感を出してシリーズとして認識してもらいやすくなります。

■Amazon Prime
■楽天モバイル
■DMM英会話

イメージを連想させる例

イメージを連想させる擬音などの言葉をサービス名に組み込むことで、ブランドの特徴や価値観を伝えることができます。
例えば動画配信サイトの「ニコニコ動画」は肩の力が抜けた名前にしようという社長の発言によって決められました。同じく動画SNSの「Tik Tok」も英語で時計のチクタク音を表しており軽快なイメージが伝わります。

■ニコニコ動画
■Tik Tok
■楽々精算

機能を連想させる例

サービスの機能にちなんでサービス名をネーミングすることで、サービスを利用する前段階から内容を連想させることができます。
例えグルメ予約・情報サイトの「ぐるなび」は、グルメとナビゲーションを組み合わせることで説明されなくてもなんとなく内容が伝わるネーミングです。

■ぐるなび
■Facebook
■Netflix

Webマーケティング視点で考えるサービス名の付け方

上述したように、サービス名は様々なマーケティング戦略に基づいて付けられていますが、「Web」マーケティングにおいてはどのように考えるべきでしょうか。ブラウザで検索された時、ディスプレイ広告に表示された時、動画広告が流れた時など、Webという媒体で、サービス名はユーザーの購買行動に少なからず影響を与えます。キーワードの選定やブランドのイメージとの整合性、覚えやすさ、独自性などを考慮して、効果的なサービス名をネーミングしましょう。

サービスの関連キーワードを含める

Webマーケティングの中でも、SEO対策に力を入れる場合、サービス名に関連キーワードを含めることでそのキーワードで検索したときに上位表示を目指しやすくなります。
例えば、ペットホテルであれば「ペットリゾート」など関連キーワードを含めることで「ペット　ホテル」と検索したときによりヒットしやすい傾向にあります。もちろんネーミングだけで検索結果に上位表示させることは難しいですが、サービス名自体にキーワードが含まれているとよりSEO効果が高まりやすくなります。

地域のキーワードを含める

サービスの関連キーワードと同様の理屈で、地域をサービス名に含めることもローカルSEO対策において有効です。
例えば、「名古屋　大学」と検索すると名古屋にある大学の一覧が表示されるわけではなく「名古屋大学」という大学のホームページが一覧を独占し、ネーミングが検索結果に影響を与えています。また、「東京プリンスホテル」など、地名自体がブランドイメージを醸成し、全国展開している例もあります。

短い単語でネーミングする

Web上でディスプレイ広告や動画広告を出す際、サービス名が短い方が覚えてもらいやすい傾向にあります。簡潔でインパクトのある名前を選ぶことで、ユーザーが覚えやすく、口コミでのシェアやSNSでの拡散効果も期待できます。例えば、コミュニケーションツールの「Slack」は「Searchable Log of All Conversations and Knowledge（すべての会話や知識を検索できる記録）」の頭文字から作られた短い単語で、意味はわからずとも覚えやすいネーミングです。
一方で、「まるでマンゴーを冷凍したような食感のアイスバー」のように長いネーミングがインパクトを与える例もあります。しかし、ウケ狙いの表現を嫌うユーザーは一定数存在します。サービスにおいては、「slackで送っといて」などサービス名の言いやすさも重要な場合もあるため、自社サービスがどのような場面で利用されるかよく考えましょう。

SEO対策を主軸にしたネーミングの危険性について

上記でサービス名にキーワードを含めることによるSEO効果をご説明しましたが、SEO対策にこだわりすぎると「名古屋ペットリゾート」など事務的で野暮ったい印象になり、返ってブランドイメージを損ねてしまいます。
サービス名にキーワードを含めなくても、ホームページ内でSEO対策を適切に行うことでサービス名に関わらず検索上位に上げることができるため、ブランドイメージや自社の価値観と合ったネーミングを優先してください。

サービス名のネーミング時に考慮すべき商標について

サービス名をネーミングする際は、他社商品の商標権を侵害しないよう事前に調べておく必要があります。逆も然りで、自社のサービス名が決まった際は、競合に自社サービスが脅かされないよう商標登録することで商標権を保護しましょう。
その他、公序良俗に反する文字や文言、官公庁の名前をネーミングに含めることは法律で禁じられているため注意しましょう。

特許庁「商標制度の概要」

SEO視点で考えるドメイン名の付け方

サービスの立ち上げに伴ってホームページを新設する場合、ホームページの住所であるドメインを取得します。
以下では、WebマーケティングやSEO対策を行う上でどのようなドメインを付けるべきかご説明します。

トップレベルドメインの種類

ホームページのドメインの末尾にある「.com」「.co.jp」「.net」「or.jp」などをトップレベルドメインといいます。
組織形態によって取得可能なドメインが異なり、例えば「.com」はどのような組織・個人でも即日から利用可能ですが、「.co.jp」は日本の企業であることがドメインの管理者であるレジストラから承認されなければ利用することができず、数日〜数週間の期間を要する場合があります。
以下にドメインの一例を挙げます。

SEO対策視点で考えるトップレベルドメインの選び方

日本のサービスサイトでは、「.com」「.co.jp」「.jp」「.net」「.info」などのトップレベルドメインが主に用いられています。
トップレベルドメインは、承認工程のない「.com」よりも承認工程がある「.co.jp」の方が信用度が高く、SEO対策にもプラスの影響があると言われています。会社として一つのサービスを展開する場合は「.co.jp」を使用すると良いでしょう。
しかし、「.co.jp」は一企業で一つしか取得できないため、サービスを複数展開している・する予定がある場合は主に商用目的で広く使用されている「.com」がおすすめです。

ドメインが使用されていた場合の対処法

ドメインの取得は早い者勝ちです。そのため、人気ドメインである「.com」「.co.jp」は、すでに取得しようとしていた文字列でドメインが取得されているかもしれません。
取得しようと思ったドメインがすでに使用されている場合は、別の文字列に変更するか、文字列はそのままでトップレベルドメインを別のものに変更しましょう。「.net」「.info」「.biz」などはどのような用途でも使用することができ、一番人気の「.com」よりも取得できる確率が高い傾向にあります。

SEO対策視点で考えるドメインの付け方

ドメインは、トップレベルドメインを除いて63文字まで設定することができますが、Googleでは、意味のない長いID番号をURLに記載することを非推奨としています。ユーザーや検索エンジンがホームページ内の内容を理解しやすいよう、サービス名やサービス内容と対応させた短文のドメインが好ましいでしょう。
なお、ドメインに上位表示させたいキーワードを無理やり含ませる必要はありません。ユーザーにとってのわかりやすさを優先してドメインを取得してください。

今回のまとめ

WebマーケティングやSEO対策の観点からサービス名やドメイン名を考えることは、ブランドイメージの構築や顧客の認知度向上に不可欠です。サービス名は、企業名を含めたり、イメージや機能を連想させる言葉選びを行うなど、マーケティング戦略に基づいて慎重に選びましょう。SEO対策としては、サービス名に関連キーワードや地域名を含めることが有効ですが、SEO対策のみに依存したネーミングは避け、ブランドイメージや独自性を優先させるべきです。
また、ドメイン名においては、トップレベルドメインの選び方がSEOに影響を及ぼす場合があります。サービス名やサービス内容と対応させるなど、ユーザーにとって理解しやすいドメイン名を付けることで、Googleにもホームページ内の内容を認識してもらいやすくなります。