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COLUMN

2019.04.30

マーケティングコラム

SEO対策サービスを外注する際の注意点と内製で行うべきSEO対策


ホームページにSEO対策を実施する際、内製と外注のどちらを選択するべきでしょうか。世の中には、SEO対策をサービスとして提供している企業がたくさん存在しており、どのような企業にSEO対策を依頼するのかを判断するとともに、そもそも外注する必要があるのかを再確認することが重要です。外注する際の注意点や、内製する際のポイントを抑えておかなければ、せっかくSEO対策を行なっても成果が上がらないばかりか、検索順位に悪影響を与えてしまうことさえあります。
そこで今回は、ホームページにSEO対策を行う上で、SEO会社に外注する際の注意点と、内製で行うべきSEO対策についてお伝えします。

ホームページのSEO対策を外注する際の注意点

Googleは、ユーザーにとってわかりやすく有益な情報を掲載するホームページを評価し、検索結果に上位表示させており、その評価基準(アルゴリズム)は日々改良され続けています。日々変化するアルゴリズムを勉強しつつ、SEO対策を行うことは容易ではなく、ホームページの調査・見直しを専門の業者に相談することは有効な手段といえるでしょう。
ただし、SEO対策を目的としたサービスの中には、自身のホームページへのリンクを大量に購入する「被リンク購入」や、内容を一部変えながらコンテンツを大量生産する「自動生成コンテンツ」など、検索エンジンのガイドラインに違反するような施作も存在します。そのような違反行為を行うサービスを使ってしまうと、かえってホームページの検索順位に悪影響を及ぼし、場合によってはホームページが検索結果から削除されることもあります。SEO対策を目的としたサービスを外注する際には、「Search Consoleヘルプ」(https://support.google.com/webmasters/answer/35291/)に記載されている注意点をしっかり把握し、正しいSEO対策を行ってくれるSEO会社を選びましょう。

ほぼ全てのSEO会社はGoogleのガイドラインに違反している

ホームページへのSEO対策は、後付で簡単に実施できるものではなく、そのほとんどがホームページの構造から根本的に変える必要があります。そのため、SEO対策を提供しているほとんどの企業は、Googleの定める正しい方法でのSEO対策を行っておらず、そのほぼ全てがクローラーを欺くような違法なSEO対策を施しています。そのようなSEO会社から提供された後付のSEO対策を行うと、一時的に順位は上がるかもしれませんが、すぐにGoogleに見抜かれてしまい、数日〜数ヶ月で順位を下げられたり、検索結果から消滅させられてしまいます。
そもそも、総資産40兆円を超える世界トップクラスの企業であるGoogleを、名古屋のSEO会社の小手先のテクニックが欺けるはずがなく、正しいSEO対策を行うためには、ホームページの基本構造からしっかりと見直して、正攻法の対策を行うことが大切です。

内製で行うべきホームページのSEO対策

ホームページの構造に関わるSEO対策については、Googleが定める正しい対策を行おうとするほど専門的な知識が必要になるため、内製では限界があり、専門家に任せる方が効果的です。しかし、現在の検索エンジンはホームページのコンテンツの品質を高めなければ、評価されない仕組みになっており、構造を最適化しただけでは検索順位の向上は見込めません。そのため、質の高い記事を継続的に発信していく運用が必要となりますが、その企業の分野の専門家ではない外注業者にコンテンツ作成を任せきりにしてしまうと、ホームページのコンテンツ内容が薄くなってしまい、検索結果の上位を目指すことができません。あくまでも、ホームページの構造を見直すような制作面のSEO対策は専門家に任せ、コンテンツ記事の作成といった運用面のSEO対策は、自社で実施するようにしてください。
始めから成果を出せるコンテンツ記事作成は難しいため、コンテンツ記事の作り方に関する相談サービスを利用するのも一つの手ですが、最終的には内製できるよう運用体制を整えていきましょう。

今回のまとめ

世の中には、SEO対策を行うための様々な手法と、それをサービスにしている企業が存在し、ホームページから最大の集客効果を得るために、実施の方針を固めることは重要です。
日々変化するアルゴリズムを勉強しつつ、SEO対策を行うことは容易でないため、ホームページの調査・見直しを専門の業者に相談することは有効な手段といえるかもしれません。しかしコンテンツの作成に関しては、その企業の分野の専門家ではない外注業者に任せきりにしてしまうと、コンテンツの内容が薄くなってしまい、ホームページの検索順位を向上させるためのコンテンツ作成が難しいため、自社で有益なコンテンツ作成を行っていけるような体制を整えることが重要です。