名古屋でホームページ制作を通じてWEB集客を支援する(株)オンカの「お知らせ・コラム」ページ

皆様の中でも、ホームページからの集客を行うにあたり、「地域＋業種」といったキーワードでの上位表示を狙っている方も多いのではないでしょうか。弊社のお客様でも最初は、こういった、ビッグキーワードでの上位表示を希望される方が多くいらっしゃいます。
しかし、このような人気のビッグキーワードで上位表示をさせるためには、時間も労力もお金もかかってしまいます。
そこで、これからお伝えするロングテールキーワードで、比較的お金や時間もかけずに、上位表示をいくつも獲得していくことで、将来的にビッグキーワードの獲得につなげていくことが大切です。
今回は、そんなロングテールキーワードを使ったマーケティングの重要性についてお伝えしていきます。

ロングテールキーワードとは

通常、私たちが検索キーワードとして思い浮かべるのは、「歯医者」「カフェ」といったキーワードです。もしくは、「名古屋　ホームページ制作」「東京　リフォーム」といった地域＋業種のキーワードです。こういったキーワードは、それぞれが持つ検索ボリュームに応じてビッグキーワード、ミドルキーワード、スモールキーワードと呼ばれます。
一方、冒頭でお伝えしたロングテールキーワードとは、ビッグキーワードやスモールキーワードなど、複数の様々な単語の組み合わせによって検索されるキーワードのことです。例えば、「ホームページ制作 海外向け 名古屋」「東京　リフォーム　おすすめ」など、いくつかの関連する単語を並べて検索されるキーワードのことをロングテールキーワードと呼びます。
なお、「ロングテールキーワード」という言葉の由来は、次の検索ボリュームをグラフに表した図の見た目のように、検索ボリュームが少なくなるにつれてグラフの形が恐竜の尻尾のように見えることから、「ロングテールキーワード」と呼ばれています。

新参の企業はロングテールキーワードで勝負する

ユーザーからの検索回数が多く、誰でも思いつくような影響力の多いビッグキーワードなどでの上位表示を獲得することはもちろん大切です。しかし、誰もが検索するようなキーワードで検索結果の上位に表示させるまでには、お金や時間と労力がかかり、企業にとってはとても長い道のりとなってしまいます。
先述した、ロングテールキーワードは、ニッチキーワード(穴場キーワード)とも呼ばれています。検索するキーワードの組み合わせが多ければ多いほど検索ボリュームが少なくなる傾向があり、その分、競合が少ないため、検索結果ページでの表示順位を上昇させやすい傾向にもあります。また、具体的で明確なニーズを持った検索ユーザーの目に留まりやすいため、コンバージョン率(ホームページを訪れたユーザーのうち実際に購入に繋がったユーザーの割合)が高くなる可能性を有しています。
そのため、新たにホームページを制作した企業やインターネット上での地位を有していない企業は、ビッグキーワードやミドルキーワードをいきなり狙うのではなく、ロングテールキーワードを獲得していくことが得策といえます。

最終的にはビッグキーワードSEO対策にもつながる

上述のとおり、競合性の高いキーワードを狙わなくても、一つひとつの検索ボリュームは少ないけれど、競合者が狙わないニッチな部分を狙ったロングテールキーワードを獲得することで、十分にホームページからの集客を行うことができます。１ヶ月に１０人しか検索しないようなニッチなキーワードでも、その分、熱意あるコアなユーザーを集めることができます。
また、複数のロングテールキーワードで上位表示を達成することで、ビッグキーワードなどでの検索順位も上昇すると言われています。Googleには「人気・企画要素」という判断基準があり、複数のロングテールキーワードで上位表示されているホームページは、人気のあるホームページだと判断され、ビッグキーワードやミドルキーワードでも上位表示してくれるのです。このように、ロングテールキーワードを狙ったSEO対策は、競合が少ない限られた市場を独占することができるとともに、将来的にはビッグキーワードのSEO対策にもつながる、非常に効果的なWEBマーケティング手法なのです。

今回のまとめ

今回お伝えしたロングテールキーワードとは、「ホームページ制作 海外向け 名古屋」など、いくつかの関連する単語を並べて検索されるキーワードのことです。
今までは、ビッグキーワードでの上位表示を狙っていた企業も、競合が少なくロングテールキーワードでの上位表示をいくつも獲得することで、購買意欲のあるユーザーを集めることができ、将来的にビッグキーワードでの上位表示にもつながります。
こうしたロングテールキーワードを狙ったSEO対策は非常に効果的かつ重要であるため、これからホームページでの集客をしていこうと考えている企業には、ぜひ取り組んでいただきたいマーケティング手法です。