名古屋のホームページ制作会社、WEB集客会社なら株式会社オンカ｜あなたのホームページはEFOが最適化されていますか？ 今すぐにEFOを行うべき入力フォームの４つの特徴

皆さんは、「EFO」という言葉を聞いたことがありますか？
EFOは、ページからの離脱率を抑え、コンバージョン率を向上させるためにユーザーが使いやすいように入力フォームを改善する取り組みのことで、ホームページ集客を行う上で絶対に欠かせない要素の一つです。
しかし、「SEOなら何となくわかるけどEFOって何をしたら良いのだろう？」と疑問にお思いの方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、そもそもEFOとはどのような対策なのか、また、今すぐにEFOを行うべき入力フォームの４つの特徴についてお伝えしていきます。

EFOとはどのような対策なのか

冒頭でも少しお伝えしましたが、EFOとは、「エントリー・フォーム・オプティマイゼーション」の略称で、ホームページの入力フォームを対象に仕様やデザインの最適化を行うことを指します。
入力フォームは、お問い合わせや資料請求、会員登録や商品・サービスを購入する際などに用いることが多く、住所氏名やフリガナ、郵便番号など、入力内容は企業によって異なります。この入力フォームが使いづらいと、ユーザーは、ストレスを感じて入力を途中で放棄し、ページから離脱してしまう可能性が高まります。そのため、入力フォームが使いづらい要因を分析し、問題の解消および緩和をするためにデザインやレイアウトなどをより良い形に改善することがEFOです。EPOを行い、ユーザーがストレスなく入力を行えるようなフォームに改善することで、ユーザーのページ離脱率を抑えるだけでなく、結果的にコンバージョン率の向上も期待することができます。

今すぐにEFOを行うべき入力フォームの４つの特徴とは

せっかくユーザーがお問い合わせや商品・サービスを購入したいと思ってくれていても、ユーザーにとって使いづらいフォームだと、ページからの離脱率を高め、コンバージョン率を低迷させる原因となってしまいます。そのため、次にお伝えするEFOを行うべき入力フォームの４つの特徴と自社の入力フォームを照らし合わせ、EFOを行う必要があるかを確認しましょう。

入力フォームが小さい

昨今では、スマートフォンを使用してホームページを閲覧しているユーザの割合が多く、その場合は、パソコンとは異なり、小さい画面を指で触って入力作業を行う必要があります。サイズの小さな入力フォームでは、入力作業が困難となり、ユーザがストレスを感じてしまい、ホームページからの離脱率が高まる傾向にあるため、スマートフォンなどの画面の小さな端末でも入力しやすいサイズの入力フォームを設置しましょう。

入力項目が多い

ユーザーは、詳細な個人情報や不必要と感じる項目には、情報を入力することを躊躇います。また、必須項目が多くなるほどユーザの離脱率は高まってしまうため、入力が必須である項目数を必要最低限に減らし、こちらが入力してほしい項目は、任意で入力してもらうようにしましょう。また、必ず入力してほしい項目には、「必須」というテキストをいれて目立たせてユーザに明確に伝わるようにしましょう。

エラーの度に際入力する項目が多い

入力フォームにおいて、入力した情報の誤りや必須項目の空欄にユーザーが気づかないままフォーム送信ボタンを押してしまった場合は、該当の項目を入力し直してもらう必要があります。その際に、もともと正しく入力できていた項目まで入力し直さなければならないと、ユーザは面倒に感じてしまい、フォームの入力を途中でやめてページから離脱してしまいます。そのため、再入力する項目は、入力に謝りがあってエラーが発生した項目のみにしましょう。

入力フォームの途中にリンクやバナーを設置している

入力フォームの途中に別ページへのリンクが張られていたり、バナーが設置されていると、ユーザーが入力フォームに情報を入力している最中に他のページへ移動してしまい、離脱率が高まる可能性があります。特にスマートフォンでは、入力フォームを触ったつもりで誤ってリンクに触れてしまい、そのままページから離脱するケースも考えられるため、リンクやバナーを設置する際は、入力フォームの途中ではなく、入力フォームの上下またはフッターなどに設置しましょう。

今回のまとめ

今回は、そもそもEFOとはどのような対策なのか、また、今すぐにEFOを行うべき入力フォームの４つの特徴についてお伝えしました。
EFOは、離脱率を抑えてコンバージョン率を向上させるために入力フォームを改善する取り組みで、SEO（検索エンジン最適化）やLPO（ランディングページ最適化）と並んで、ホームページ集客における重要な対策として現在注目されている取り組みです。
まだEFOの最適化を行なっていないという企業は、お問い合わせや資料請求、会員登録や商品を購入する際の入力フォームをこの機会に見直し、ユーザーにとって入力しやすいフォームに改善して行きましょう。